| 事業の特長 | 兵庫県との連携協定による兵庫県活性化事業 |
| 対象事業 | 居酒屋「ひょうご五国ワールド 神戸三宮横丁」 |
| 実績・事業計画 | 32店舗の経営実績から培ったノウハウを生かす |
| 社会課題への寄与 | 地域へのインパクト |
新店舗の店舗面積は約120坪と株式会社ワールド・ワンが運営する系列店としては県内最大規模となります。兵庫が誇る名店の逸品や特産品を集め、屋台のような形式で提供していく、昭和レトロ感満載の居酒屋となります。
兵庫県は店名にもある通り五国でできています。それは、明治の廃藩置県をきっかけに、5つの国が1つに統合されたことにはじまります。県内では「兵庫五国」と呼ばれ、但馬、播磨、摂津、丹波、淡路と食も言葉も風習も少しずつ違います。
そして、それぞれの地域にはそこでしか食べられないものがたくさんあり、ひとくくりで「兵庫」とはできない海の幸、山の幸にもあふれています。
▲兵庫五国（但馬、播磨、摂津、丹波、淡路）
そんな「兵庫五国」の食材の美味が一堂に介し、一度に味わうことができるのが新店舗の特徴です。神⼾ビーフなどのブランド⾷材からソウルフードと呼ばれている「ぼっかけ」「播州ラーメン」などのメニューまで幅広く提供をしています。
酒どころでもある県内各地の酒蔵約60カ所から銘柄を仕⼊れるほか、県内各漁協とも連携し、趣向を凝らしたメニューの創作も行っています。
【摂津】ぼっかけ焼きそば、QBB吟醸チーズフォンデュ
【丹波】篠山ハム ホワイトロースハム、ソーセージの盛り合わせ
【淡路】淡路の玉ねぎ「蜜玉」丸ごとステーキ、播州ラーメン
【神戸牛】牛トロ握り、極上赤身みすじステーキ
地域連携を基盤としたアンテナショップ型の飲食店事業は、株式会社ワールド・ワンのコーポレートアイデンティティとも言える中核事業となっています。これまでの連携対象地域は高知県土佐清水市や青森県、熊本県などでしたが、株式会社ワールド・ワンが基盤を置く兵庫県ではありませんでした。
しかしながら、今回取り組む「ひょうご五国ワールド 神戸三宮横丁」は、地元兵庫を象徴する店舗となります。
競争の激しい外食業界の中で培ってきたアンテナショップ型飲食店の店舗運営ノウハウ、産地との関係性構築能力、消費者へのマーケティング力など、株式会社ワールド・ワンの総合的な力を結集し、民間企業として収益性を追求すると同時に、県内各地域の生産者を支援し、食を通じた地域課題の解決を行っていきます。
▲熊本県との連携協定締結店舗「熊本火の国ワールド」オープン
一過性に終わらない継続的な取り組みとすることが本事業の前提となっています。「ひょうご五国ワールド 神戸三宮横丁」は、農林水産分野や食品加工分野など、多岐に渡る生産者との取引を予定しています。各生産者は必ずしも交流、接点があるわけではなく、むしろない場合の方が多く、株式会社ワールド・ワンがコミュニケーションハブとして機能していくことに意味があります。
必要に応じて生産者間のマッチングを行うことで、農商工連携や事業者間連携による商品開発を促進していきます。また株式会社ワールド・ワンとの連携によって生産者の 6次産業化を進め、商品の付加価値化による生産者への収益還元にも貢献していきたいと考えています。
| 本匿名組合契約の名称 | ひょうご五国ワールド神戸三宮横丁ファンド |
|---|---|
| 営業者 | 株式会社ワールド・ワン |
| 取扱者 | ミュージックセキュリティーズ株式会社 （第二種金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1791号） |
| 出資金募集最大総額(口数) | 5,000,000円 (1,000口) |
| 出資金募集最低総額 | - |
| 申込単位（1口あたり） | 5,400円／口 （内訳：出資金5,000円 取扱手数料400円） （上限口数：199口） |
| 募集受付期間 | 2019年9月19日〜2020年9月30日 ※この期間中であっても、出資金額が出資募集最大総額に達した 場合は、そのときをもちまして出資の募集を終了します。 ※募集期間終了前であっても、営業者又は取扱者の判断により、 本匿名組合契約の募集を終了する場合があります。 |
| 会計期間 | 2019年10月1日～2021年9月30日 |
| 契約期間 | 本匿名組合契約締結日から会計期間終了日 |
| 決算日 | 第1回 2020年9月30日 報告日: 2020年11月29日 分配日: 2020年12月29日 第2回 2021年9月30日 報告日: 2021年11月29日 分配日: 2021年12月29日 |
| 報告日 | 決算日から60日以内 |
| 分配方法 | 決算日から90日を超えない日から随時引き出し可能 |
| 予想リクープ 累計売上金額（税抜） |
299,401,198円 |
| 契約方法 |
匿名組合員になろうとする方は、取扱者のウェブサイトよりお申込みいただき、ウェブサイト上で、営業者と匿名組合契約を締結します。 なお、本契約は、出資者が出資金および取扱手数料の払込をすること及び取扱者が出資者の取引時確認（本人確認）をすることをもってその効力を生じます。 一度成立した本匿名組合契約については、一定の場合を除き、契約の取消、中途の契約解除ができませんので、十分ご検討の上お申し込みください。 |
| 決済方法 ネット決済対応銀行でお申し込みの場合は、各銀行画面に接続し、お振込み先、お振込み金額のご入力の手間なくお申し込み頂けます。 |
(1)ATM,窓口から当社指定口座へ振込 (2)ネット決済（以下の銀行に対応）      (3)クレジットカード決済（以下のカードに対応）    |
弊社は本当の地域活性化とは何かを常に今も考え続けています。地域の課題に対して、地域の⼈々と同じ⽬線で取り組み、そこで得たリアルな⼈と⼈のお付き合いから⾒えてきた地域の魅⼒を“居酒屋”という形で発信しています。
震災から24年。この神⼾と共に歩んできた私どもにとっても“兵庫の味”を伝えることは悲願でもありました。
兵庫の観光情報の発信拠点としての役割をしっかり果たせるよう、質の⾼いサービスを提供し、⽣産者様と⼀体となって地域を盛り上げていく所存です。
今後の事業計画は以下のとおりです。ただし、営業者及び取扱者は、本匿名組合事業の売上金額として、本事業計画の売上金額を保証するものではなく、匿名組合員に対し、分配金額を保証するものでもありません。
(1) 事業計画上売上について事業計画上の累計売上金額（税抜）、本匿名組合契約における累計リクープ売上金額（税抜）は下記のとおりです 。
匿名組合員への1口あたりの分配金額は、以下の計算式により算定いたします。なお、1口あたりの分配金に円未満の端数が生じた場合は、端数を切り捨てて算定いたします。
・リクープ前：
リクープ前売上金額(税抜)×1.67％÷1,000口×1口
・リクープ後（累計売上金額(税抜)が333,300,000円（税抜）以下の場合）：
リクープ売上金額(税抜)×1.67％÷1,000口×1口＋(リクープ後売上金額(税抜)－リクープ売上金額(税抜))×0.89％÷1,000口×1口
・リクープ後（累計売上金額(税抜)が333,300,000円（税抜）を超える場合）：
リクープ売上金額(税抜)×1.67％÷1,000口×1口＋(333,300,000円(税抜)－リクープ売上金額(税抜))×0.89％÷1,000口×1口＋（リクープ後売上金額(税抜)－333,300,000円(税抜))×0.135％÷1,000口×1口
本匿名組合契約における金銭による分配金額のシミュレーションは以下のとおりです。なお、シミュレーションの目的は、本匿名組合事業の売上に応じた分配金額を予想することにあります。したがって、売上を保証するものではなく、匿名組合員に対し、分配金額を保証するものでもありません。
（1口5,000円の出資の場合）
(注1）匿名組合員に対する出資1口あたり分配金額は、上記に記載の算出式に基づいて計算されます。
(注2) 表中の償還率は、次の算出式によって計算される全会計期間に係る1口あたり分配金額の合計額を基にした償還率であって、年率ではありません。1口5,000円の出資金に対し、1口分配金額が5,000円となる時点を償還率100％としています。
匿名組合員に対する出資金1口あたり分配金額／5,000円
(注3) 匿名組合員への損益の分配について、利益が生じた場合は当該利益の額に対して20.42％(復興特別所得税0.42％含む)の源泉税徴収が行われます。なお、将来税率が変更された場合には、変更後の税率により計算が行われます。また、利益とは出資者に対する分配金額が匿名組合出資金額を超過した場合における当該超過額をいいます。したがって、匿名組合員に対する分配が行われても、利益が生じるまでは源泉徴収は行われません。
1. 本匿名組合契約の性格に関する留意点
本匿名組合契約に係るすべての業務は、営業者が自ら行い又は関係機関に委託することになっており、これらにつき匿名組合員が行い、又は指図をすることはできません。本匿名組合事業の状況によっては、事業継続や売上の確保のため、特に、本匿名組合契約はその契約期間が比較的長期間に及ぶため、契約期間中において、営業者の判断の下に価格等の変更等を行う可能性があります。
2. 本匿名組合契約の流動性に関する留意点
契約期間中、本匿名組合契約は解約できません。本匿名組合契約の譲渡は同契約により制限されます。本匿名組合契約を取引する市場及び匿名組合員である立場を取引する市場は現時点では存在しません。
3. 出資金の元本が割れるリスク
本匿名組合契約に基づく利益の分配又は出資金の返還は、専ら営業者の本匿名組合事業による収入をその原資とし、かつ、会計期間中における営業者の売上金額を基に算定される分配金額の支払いのみをもって行われます。したがって、会計期間中の本匿名組合事業における売上によっては利益の分配が行われない可能性があり、また、分配金額の支払いが行われたとしても、全会計期間をとおして匿名組合員に支払われる分配金額の合計額が当初の出資金を下回るリスクがあります。
4. 営業者の信用リスク
営業者は募集開始日の直前期における決算書上、債務超過ではありませんが、今後の事業の状況如何によっては、営業者が支払不能に陥り、又は営業者に対して破産、会社更生、民事再生などの各種法的倒産手続きの申立てがなされる可能性等があり、これらに該当することとなった場合には、本匿名組合事業における売上金額により分配金額が発生していたとしても、本匿名組合契約に基づく分配金額の支払い、又は出資金の返還が行われないリスクがあります。匿名組合員が営業者に対して有する支払請求権（出資金返還請求権及び利益分配請求権をいいます。以下同じです。）には、何ら担保が付されていません。また、営業者が破産等の法的倒産手続きに移行した場合には、匿名組合員が営業者に対して有する支払請求権は、他の優先する債権に劣後して取り扱われます。そのため、法的倒産手続きの中で、他の優先する債権については支払いがなされ、回収が図られた場合であっても、匿名組合員が有する支払請求権については一切支払いがなされないリスクもあります。
5. 債務超過のリスク
一般的に債務超過状態の営業者は、次のような不利益を被るリスクがあります。まず、債務超過の営業者は新規の借入ができない可能性があります。また、取引先との取引継続に支障が生じる可能性があります。次に、債務超過は、営業者の破産、民事再生、会社更生又は特別清算等の各手続きの開始原因であり、営業者についてこれらの手続きの申立てがあると、本匿名組合契約は直ちに終了します。さらに、債務超過の場合、営業者の資産に対して債権者による仮差押命令が発令される可能性が高くなります。仮差押命令が発令された場合、取引先との取引に支障が生じたり、金融機関からの借入等に関して、期限の利益が喪失する等により、支払不能となり事業継続に支障をきたす可能性があります。また、仮差押命令が発令されると、本匿名組合契約は直ちに終了します。いずれの場合にも、出資金の全部が返還されないリスクがあります。
6. 取扱者の信用リスク
営業者は、本匿名組合契約の管理運営等を取扱者に委託しているため、分配金額の支払い等は、取扱者を経由して行われます。このため、取扱者が破綻した場合、本匿名組合事業に係る分配金額の支払い等が遅滞し、又はその全部若しくは一部が行われないリスクがあります。
7. クレジットカード会社の信用リスク
本匿名組合事業の売上金額の一部は、クレジットカード会社から営業者に支払われます。支払いサイトの関係で売上金額が一定期間、クレジットカード会社に留保され、その間、クレジットカード会社の信用リスクにさらされます。このため、クレジットカード会社が破綻した場合、本匿名組合事業の売上が出ていても、それが営業者、ひいては匿名組合員に支払われないリスクがあります。
8. 経営陣の不測の事態に係るリスク
本匿名組合事業について、経営陣に不測の事態（病気・事故・犯罪に巻き込まれる等）が生じることにより、本匿名組合事業の運営に重大な影響を及ぼす可能性があります。当該リスクに対しまして、本匿名組合契約では各種保険等によるリスク・ヘッジを行いません。
9. 資金繰りに関するリスク
本匿名組合事業について、事業計画上の売上を著しく下回った場合、予想外のコストが生じた場合、現時点で想定していない事態が生じた場合等には、営業者の資金繰りが悪化し、事業の継続や分配金の支払に重大な支障が生じるリスクがあります。
10. 資金調達のリスク
営業者は本匿名組合事業の必要資金を本匿名組合契約による出資金でまかなう計画です。したがって、本匿名組合契約での資金調達が滞る場合、事業計画通りに本匿名組合事業を開始することができないリスク及び事業計画の売上規模が縮小するリスクがあります。なお、本匿名組合契約での資金調達の状況により、金融機関からの借入やリース契約等で資金調達を行い、本匿名組合事業を開始する可能性があります。
11. 出資金の送金及び使用に関するリスク
成立した本匿名組合契約に係る出資金は、募集期間中であっても、営業者が本匿名組合事業を遂行でき、かつ、本匿名組合事業の遂行のために必要であるという判断を取扱者が下した場合には、営業者の指示により、随時取扱者から営業者へ送金され、資金使途・費用見込みに示す資金使途内容に従い、本匿名組合事業の遂行のため使用されます。したがって、本匿名組合契約が契約期間満了前に終了した場合又は本匿名組合契約が遡って未成立とみなされた場合であっても、既に営業者に送金された出資金がある場合等には、出資金は減額されて返還されるリスクがあります。
12. 事実の調査に関するリスク
取扱者が行う事実の調査は、取扱者独自の水準に基づき実施される調査であり、また、入手資料及び営業者への質問の回答について、すべて真実であることを前提としておりますが、事実の調査が誤るリスクがあります。また、取扱者の事実の調査に基づくファンド組成の判断は、匿名組合員への分配金額や出資金の返還を保証するものではなく、営業者の事業計画や、営業者が破産等しないことを保証するものではないことにくれぐれもご留意下さい。
13. 特典の進呈を行うことのできない、又は、変更するリスク
営業者は匿名組合員に対し、特典の進呈を行うことを予定しておりますが、事情により特典の進呈を行うことができない、又は、変更するリスクがあります。
14. 大地震・大津波等の自然災害のリスク
大きな地震や津波、台風等の自然災害等に起因する要因により、事業の継続に悪影響を及ぼすリスクがあります。
15. 風評被害によるリスク
伝染病、放射能汚染等その他の理由により、風評被害を受けるリスクがあります。
16. 許認可等に関するリスク
本匿名組合事業の実施にあたっては、関連する許認可が必要となる可能性があります。営業者が既に必要な許認可を得ている場合であっても、法令に定める基準に違反した等の理由により、あるいは規制の強化や変更等がなされたことにより、その後かかる許認可が取り消され、事業に重大な支障が生じるリスクがあります。
17. 訴訟等に関するリスク
営業者の事業活動において、製造物責任、環境保全、労務問題、取引先等との見解の相違等により訴訟を提起される、又は訴訟を提起する場合があり、その動向によっては営業者の事業に悪影響を及ぼすリスクがあります。また、訴訟等が行われることにより、営業者の社会的信用等に悪影響を及ぼすリスクがあります。
18. 本匿名組合契約未成立のリスク
取扱者が営業者に対して出資金を送金する前に、本匿名組合契約が終了した場合、営業者が2019年9月末までに本匿名組合事業の対象となる飲食店の営業を開始できなかった場合、本匿名組合契約は遡って未成立とみなします。この場合、既に支払われた出資金及び取扱手数料は速やかに返還しますが、利益の分配を受けることはできません。その際、当該出資金及び取扱手数料の返還にかかる振込手数料については申込者にご負担いただきます。また、当該出資金及び取扱手数料に利息は付きません。
19. サービス等の提供に関するリスク
本匿名組合事業については、原材料の調達状況、人員及び設備の稼働状況、不慮の事故、天災その他の不可抗力等により、事業計画達成に必要なサービス等の質及び量を確保できない可能性があります。この場合、事業計画上の売上金額を達成できなくなるリスクがあります。
20. 販売に関するリスク
本匿名組合事業で販売する商品については、営業者の判断の下で販売されますが、販売時の景気動向、市場の需給状況により予定単価及び予定量を大幅に下回る可能性があります。この場合、事業計画上の売上金額を達成できなくなるリスクがあります。
21. 食中毒が生じるリスク
本匿名組合事業において食中毒が発生し、営業停止等の措置がとられ、営業活動ができないリスクがあります。また、食中毒が生じた場合、その後の営業者の事業に著しい悪影響を及ぼすリスクがあります。
22. 店舗を撤退するリスク及び業態を変更するリスク
営業者が、本匿名組合事業の継続が不適当又は不可能であると判断した場合には店舗を撤退する可能性があり、その場合、出資金は減額されて返還されるリスクがあります。また、営業者が、本匿名組合事業の業態のままでは事業の継続が不適当又は不可能であると判断した場合には業態を変更して事業を継続する可能性があり、その場合、当初の事業計画上の売上金額を達成することができなくなるリスクがあります。
23．店舗賃貸借契約に関するリスク
本匿名組合事業の実施にあたっては、店舗の賃貸借契約が必須事項となります。募集開始時点におきまして、店舗の賃貸借契約の満了日は2021年2月末日であり、賃貸借契約を延長し店舗経営を継続することにつきまして特段支障は生じておりません。しかし、契約条項違反等の理由により契約延長が実現できない事態が生じた場合には、当初の事業計画上の売上金額を達成できなくなるリスクがあります。
24. 新規出店に関するリスク
本匿名組合事業では、新規出店を計画しておりますが、新規出店に予想外のコストや時間が生じ、出店計画の中止や変更の可能性があり、その結果、事業計画上の売上金額を達成できなくなるリスクがあります。
25. 兼業に関するリスク
営業者の代表者は㈱郷土活性化組合の代表取締役、㈱茶々の代表取締役、㈱ワールド・ワン・ホールディングスの代表取締役として活動に携わっていることから、営業者の代表者がそれぞれの企業の活動に労力・時間等を割かれる結果、本匿名組合事業の計画遂行に悪影響を及ぼすリスクがあります。
| （注1） | 海外への発送はいたしかねますので、あらかじめご了承ください。 |
| （注2） | 特典の詳細につきましては、契約期間中、別途ご連絡いたします。 |
| （注3） | 特典は、営業者の都合により内容が変更される場合や、実施ができなくなる場合もあることをご留意ください。 |
【海と日本PROJECT】
美味しい魚が育つ環境を守るため、ワールド・ワンは日本財団「海と日本PROJECT」の推進パートナーに参画しています。
プロジェクトの一環で行われている「ひょうご！とくしま！うずしお調査団！」の研究発表会を『ひょうご五国ワールド神戸三宮横丁』で9月に開催しました。
子供達が鳴門海峡のうずしおについて勉強し、塩作りを体験。その塩を使用したオリジナルメニューを考案しました。そして、子供達の考案した料理案を、ワールド・ワンの料理長達がメニュー化。
このうずしお調査団が考案したメニュー2種が期間限定でひょうご五国ワールドにて提供中です！
子どもの発想力には驚かされる、そんな暖かさを感じるメニューです。
うずしお調査団の小学生たちが作った塩も店内にて販売しておりますので、
是非、お試しくださいませ〜
